キャッシュフロー計算書を間違わない方法・・・?

丁度あと1か月後になりました、中小企業診断士 二次試験です。

上手く仕上がってきている人、迷走気味の人、色々だと思いますが残りの時間精一杯頑張っていきましょう。

今回は、キャッシュフロー計算書の間違いそうなポイントを確認してみます。

 

 

【確認手順(例)】

私も、いままで何度となく間違えてきたのですが、結局部分的に覚えていたので間違うのであって、全体の流れをおさえた方が簡単な気がしました。

しかも、もぐら叩きのように出たとこで確認していては、間違うので確認手順を確立して作業の感覚でやればミスは、減ると思います。

試験に特化しているのと記載項目は、一部端折っています。

私が思うに、次の順番が分かりやすいと思います。他にもっと良い方法はあると思いますので参考までにご覧ください。

 

財務CF → 営業CF → 投資CF

 

財務CFを先に持ってきたのは、単独で終わらせられる項目が多い、見るべき項目数が少ないからという理由です。

次に営業CFですが、これは、作成の流れでP/Lを見て、固定資産の売却にかかる特別損益を営業CFに記載した後に、投資の売却に関する支出を投資CFに記載する流れになるためです。

 

それと忘れては、いけないのが、最初に単位は記載しておきましょう。笑

「」内は、記載する項目名と数字の符号です。

【財務CF】

  1. B/Sで短期借入金の増減額を確認する。
    増加ならば、「短期借入による収入 +」
    減少ならば、「短期借入金の返済による支出 −」
  2. B/Sで長期借入金の増減額を確認する。
    増加ならば、「長期借入による収入 +」
    減少ならば、「長期借入金の返済による支出 −」
  3. B/Sで社債発行状況を確認する。
    (増加ならば、社債の発行による収入 +)
    (減少ならば、社債の償還による支出 
  4. (B/Sで資本金の増減額を確認する。)
    (増加ならば、株式発行による収入 +)
    (減少ならば、自己株式取得による支出 −)
  5. P/Lの当期純利益とB/Sの利益剰余金を比較する。
    差異がある場合、「配当金」を支払っている。「配当金の支払額 +」

【営業CF】

  1. P/Lの「税引前当期純利益」を確認する。
  2. P/Lの「売上原価」及び「販売費・一般管理費」の「減価償却費」を確認する。
  3. B/Sの引当金を確認する。
    対象の引当金が増加する場合、「**引当金の増加額 +」
    対象の引当金が減少する場合、「**引当金の減少額 

    小計より上に記載する。
  4. P/Lの営業外収益・費用を確認する。
    全額が受取利息・受取配当金、支払利息ならば、
    営業外収益は、「受取利息及び受取配当金 

    営業外費用は、「支払利息 +」

勘定科目がわからない場合は、営業外収益、営業外費用と記載してもよい。

  • P/Lの特別利益、特別損失を確認する。
    有形固定資産の売却時に、特別損益が計上される可能性がある。
    売却益がある場合、「有形固定資産の売却益 

    売却損がある場合、「有形固定資産の売却損 +」

 

投資CFで調整するため、一旦逆の符号で記載する。

  • B/Sの売上債権(売掛金)の増減を確認する。
    増加ならば、「売上債権の増加額 

    減少ならば、「売上債権の減少額 +」
  • B/Sの棚卸資産の増減を確認する。
    増加ならば、「売上債権の増加額 

    減少ならば、「売上債権の減少額 +」

 

要は、品物を買った・作ったので、費用(お金)がかかった。

  • B/Sの仕入債務(買掛金)の増減を確認する。
    増加ならば、「売上債権の増加額 

    減少ならば、「売上債権の減少額 +」
  • B/S資産の部の前受金の増減を確認する。)
    (増加ならば、「前受金の増加額 
    +」
    (減少ならば、「前受金の減少額 
  • 小計を計算する。
  • B/Sに未収利息がないか確認し、利息又は配当金の受取額を確認する。
    未収利息がある場合は、受取利息から減算する。
    「利息の受取額 +」
  • B/Sに未払利息がないか確認し、利息の支払額を確認する。
    未払利息がある場合は、支払利息から減算する。
    「利息の支払額 
  • P/Lの法人税等の額、B/S負債の部の未払法人税等の有無を確認する。
    未払法人税がある場合は、法人税等の額から減算する。
    「法人税等 

 

【投資CF】

  1. (B/Sの有価証券の増減額を確認する。)
  2. B/Sの固定資産の増減額と減価償却費を比較する。・減価償却費より、B/Sの固定資産の額が「小さい」場合は、固定資産を売却した可能性がある。
    「有形固定資産売却による収入 +」 売却益がある場合は、含む!
    減価償却費より、B/Sの固定資産の額が「大きい」場合は、固定資産を購入した可能性がある。
    「有形固定資産購入による支出 +」
     売却益がある場合は、含む!

直接法で、償却している時は、B/Sに減価償却費累計額が計上されていない。

  • B/Sの投資有価証券の増減額を確認する。
    (増加ならば、投資有価証券の取得による支出 
    (減少ならば、投資有価証券の売却による収入 +)
  • B/Sの貸付金の増減額を確認する)

 

 

それでは、明日のために。

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